by 山田達也 2020年12月26日 ≪Column vol. 2≫
今コロナの対応にあらゆるところで、いろいろな取り組みがなされています。
不動産業界でもリモートでの仕事がしやすいように、郊外型の広めの一軒家への移転、マンションなどでもシェアオフィスの併設、住宅街でもサテライトオフィスの確保、地方でのワーケーション等様々な提案がなされ実施されつつあります。空室対策のひとつとして、リモートワークに対応した物件という新たな付加価値が生まれたといっても過言ではございません。
私もリモート会議を体験して感じましたが、想定していたよりはさほど不自由さもなく、顔を合わせての白熱した議論までは出来ないかもしれませんが、ある程度の会議の目的を達成するためには機能していると思います。社会的にリモートワークが当たり前になってきた今後はリモートでの意思疎通が更に発展していくでしょう。
不動産の契約時における重要事項の説明も、従来の対面でなくリモートでの説明が可能になるようです。このコロナによって急速に今までとは違う働き方が始まっています。国の方でもデジタル庁が新設され一気にこの動きが加速しそうです。
住まいについて考えたときに、自分自身が又は家族が過ごしやすい、働きやすい物件を選ぶことになりますが、いざ移ってみたら少し違っていたとか、子供の成長につれて再度動く必要が出てきたりとか様々な問題が出てくるかもしれません。特に地方での生活を考えた場合はなおさらです。
今は町おこしなどで体験的に移住することができる所もあるようですのでこのような制度を使って体験してみることも良い方法かもしれません。住宅の購入を考える時に、今後自分のライフスタイルがどのようになっていくのか？今の状況と例えば５年先、１０年先の自分の置かれている状況や勤務先の状況も予想がつきにくい時代になりました。
いろいろなことを考えて初めは賃貸住宅で生活してみて、その後に購入を検討するのも一つの方法です。私たちは賃貸住宅についても更にレベルアップした物件を提供できるように工夫して、戸建でも共同住宅でも住みやすい、リモートでも仕事がしやすい環境を整えることが大事ではないかと考えています。これまでに比べてより一層、自宅で過ごす時間が増えました。賃貸住宅でも自宅でリフレッシュする時間、リモートワークをする時間、家族団らんの時間が必要になってきます。
生活の基盤になる住まい、これからもいろいろと試行錯誤しながら、時代とニーズに合った良いライフプランをご提案できるように努力してまいります。